仮想通貨でテンバガーの夢を見る【目指せ1000万円】

テンバガーを目指す理由

2025年のトランプショック。株価が大きく下がったところで、私は思いきって株を買い増した。今振り返れば、ほぼ底値と言っていいタイミングだった。

ところが、相場が少し戻り始めると、利益を失いたくない一心で、わずかなプラスのうちにあっさり手放してしまった。いわゆる「チキン利食い」である。

それ以来、私の資産は現金が約6割、投資信託が約4割。一方で株価は、その後も上がり続けた。「あのまま持っていたら、今ごろもっと増えていたのに」。チャートを見るたびに、そう思ってしまう。手にした小さな利益より、逃した大きな利益のほうが、ずっと重く心に残っている。

「次に暴落が来たら、今度こそ思いきり買って、持ち続けよう」。そう決めて待っていた。しかし、原油高、戦争、インフレ懸念と不安材料がこれだけ並んでも、株価はさらに上がっていく。待てど暮らせど、暴落は来ない。

そこで、ふと目を向けたのが仮想通貨だった。株が下がらないなら、すでに大きく下がっているものを買えばいい。そう考えた私は、一つのアイディアを実行することにした。仮想通貨への投資だ。

私が今、投資のタイミングを意識しているのには、もう一つ理由がある。それが「2026年10月」という時期だ。

2026年11月、アメリカの中間選挙が迫っている。実はここに、投資家の間でよく知られたアノマリーがある。

1950年以降、S&P500は中間選挙後の12か月間で、19回すべてプラスのリターンを記録している。

しかも、その平均上昇率は約15％。なかなか興味深い数字ではないだろうか。

もちろん、過去の傾向が未来を約束してくれるわけではない。それでも、さまざまな不安が渦巻く選挙前の今は、投資を始めるのに悪くないタイミングだと思う。

ただし、私が選んだのはS&P500ではなく、あえて仮想通貨だった。

「えっ、そこで仮想通貨？」と思った方も多いはずだ。

分かってはいる。長期投資の王道はS&P500だろう。それでも、あの日の後悔を抱えた私は、どうしても大きなリターンを求めてしまう。

もちろん、気持ちだけで選んだわけではない。私なりに仮想通貨の可能性を感じている理由が、5つある。

今の日本では、仮想通貨の利益に住民税と合わせて最大約55%の税金がかかる。これが投資をためらわせる大きな壁だ。

ところが2025年12月の税制改正大綱で、株と同じ約20%の申告分離課税へ見直す方針が示された。施行は2028年ごろと見込まれている。まだ確定ではないが、私はこれを「追い風になるかもしれない材料」の一つとして見ている。

ビットコインの発行上限は2,100万枚。さらに約4年ごとに新規発行量が半分になる「半減期」があり、次は2028年ごろの見込みだ。過去には半減期の1〜2年後に大きく値上がりした局面もあり、私が2029年を一つの目安にしているのもそのためだ。

正直、このサイクルにはロマンを感じる。ただ、同じ値動きが繰り返される保証はどこにもない。

かつて仮想通貨は、一部の個人投資家のものというイメージが強かった。今は米国のビットコインETFなどを通じて、機関投資家のお金も流れ込んでいる。ナスダックと連動して動く場面が増えたのも、その表れだろう。

市場が成熟していく期待がある一方、大口資金の動きひとつで価格が大きく揺れる点は忘れずにいたい。

インフレで現金の価値が目減りすると、株や金といった資産を持つ意味が見直される。発行量に限りがあるビットコインは「デジタル・ゴールド」とも呼ばれ、インフレに強い資産として期待する声もある。

ただし、金と同じように動くとは限らない。インフレの最中に大きく下落することも十分あり得る。

最近、周りで仮想通貨の話題をめっきり聞かなくなった。2026年もS&P500やナスダックは高値更新のニュースでにぎわっているのに、仮想通貨はすっかり蚊帳の外だ。

でも、それでいい。みんなが「買いたい！」と騒いでいるときより、静かな時期に仕込むほうが、大きなリターンの可能性がある。

ただし、話題が少ないことと割安であることは別の話。だからこそ、買う前から引き際も考えておかなければならない。

忘れてはいけないのが、仮想通貨はかなりのハイリスク資産だということ。暴騰もあれば暴落も日常茶飯事で、アルトコインなら1日で10%以上下がることも珍しくない。だから、ルールを決めた。

このルールのもと、2026年8月から積立をスタートした。毎週水曜日に合計2万円。内訳は次のとおりだ。